「応募者が集まらない…」「せっかく採用してもすぐ辞めてしまう…」そんな 人手不足の悩み を抱えていませんか？
少子高齢化による若年労働力人口の減少や、大企業も含めた採用競争の激化により、多くの企業が人手不足に直面しています。
特に ベンチャー・スタートアップ企業 は知名度や安定性で大企業に劣るため、人材確保が一段と難しい のが現状です。
この記事では、ベンチャー企業が人手不足に陥りやすい5つの原因と、すぐに実践できる解決策10個をわかりやすく紹介します。
人事担当者の方だけでなく、ベンチャーへの転職を検討している求職者の方にとっても役立つ内容です。
それでは見ていきましょう。
結論（人手不足の原因5つと解決策10選）
結論として、ベンチャー企業が人手不足に陥りやすい主な原因は以下の5つです。
また、その課題を乗り越えるために 今すぐ実践できる解決策 として以下の10個が挙げられます。
- 人手不足の主な原因5つ
- ファラル採用の活用 – 社員経由の採用でコスト削減とミスマッチ防止
- ダイレクトリクルーティング – 企業から候補者に直接アプローチして攻めの採用
- 人材紹介会社の利用 – 成功報酬型のエージェントで効率よく人材確保
- 求人サイト・検索エンジンやSNSのフル活用 – 多様なチャネルで募集を周知し母集団拡大
- リモートワークの推進 – 地理的制約を無くし全国から人材を採用
- フレックスタイムなど柔軟な働き方導入 – ライフスタイルに合わせ若手にもアピール
- ミッション・ビジョンの明確化と発信 – 自社の魅力や理念を打ち出し共感する人材を惹きつける
- 労働環境の改善による定着強化 – 長時間労働の是正など働きやすい職場づくりで離職防止
- 業務のアウトソーシング活用 – オンラインアシスタント等で不足する業務を外部委託
- 採用・業務プロセスのIT化 – ツール導入や業務自動化で省力化し、人手不足を補う
以上を踏まえ、以下で原因5つをそれぞれ詳しく解説するとともに、解決策10個を具体的に提案していきます。
ぜひ自社の状況と照らし合わせながら読み進めてみてください。
ベンチャー企業が人手不足に陥りやすい5つの原因
まずは、ベンチャー企業が人手不足に陥りやすい理由として代表的なものを5つ見ていきましょう。
自社の課題を正しく把握することで、適切な対策を検討しやすくなります。
1. 採用に割けるリソースが不足している
ベンチャー企業は規模が小さく 採用担当の人員や時間が圧倒的に不足しがちです。
社員数そのものが少ないため採用活動を専門に担う人手が確保できません。
大企業なら分業できる「採用計画の立案・面接調整・候補者フォロー」なども、ベンチャーでは限られたメンバーで兼務するケースが多いのです。
創業期から拡大期の会社では、経営者自らが他業務と並行して採用に携わることも珍しくなく、どうしても採用に十分な時間と労力を割けない状況に陥ります。
2. 採用活動に使える予算が限られている
人材獲得には求人広告の掲載費用や人材紹介会社への手数料などお金の投資も欠かせません。
しかし、多くのベンチャー企業では潤沢な採用予算を確保することが難しく、コストをかけた大規模な採用施策を打てないのが実情です。
たとえば有料の求人媒体やスカウトサービスを使いたくても、ランニングコストがネックで利用をためらう場合もあるでしょう。
このように 「やりたい採用施策はあるのに予算が足りず実行できない」 状況では、採用チャネルが限られて人材獲得のチャンスを逃しがちです。
3. ベンチャー向けの採用ノウハウが不十分
大企業での採用経験はあっても、ベンチャー特有の採用戦略に関する知見が不足しているケースも、人手不足の一因です。
知名度が高い大企業では大量の応募者の中から選抜する採用に慣れていても、認知度の低いベンチャーで母集団形成（応募者集め）をするノウハウが乏しい場合があります。
例えば、どんな求人票なら応募が集まるか、ベンチャー志向の人材にアプローチする方法は何か、といったポイントです。
戦略的な採用計画やブランディング、人脈づくりなど、ベンチャーならではの工夫が足りないと、採用活動が成果につながりにくくなります。
要は「待ち」の採用から脱却できず、人手不足を解消できないのです。
4. 自社のブランド力・認知度が低い
設立間もないベンチャー企業では、世間からの知名度がまだ低く、求職者から見つけてもらいにくいというハンデがあります。
いくら魅力的な求人情報を出しても、そもそも存在を知られていなければ応募は集まりません。
特に大企業と比べてブランド力が弱いと、「聞いたことのない会社だけど大丈夫かな？」と求職者に不安を与えてしまうこともあります。
しかし前述したようにリソースもコストも不足しがちなため、十分な母集団形成ができず人手不足に陥りやすい状況です。
5. ベンチャー企業へのネガティブなイメージがある
ベンチャー企業には自由で裁量が大きいというポジティブなイメージ がある一方で、ネガティブな先入観を持たれることもあります。
例えば以下のような印象です。
- 激務で休みが少なそう – 残業が多く一人ひとりの業務負担が大きいのでは、と懸念される
- 社内制度が未整備では？ – 教育研修や評価制度がちゃんとしていないのでは、と不安に思われる
- 年収が下がりそう – ベンチャーに行くと給与水準が低く、将来も上がらないのではと敬遠される
求職者がこうしたイメージを持っていると、せっかく求人を出しても応募を避けられてしまう可能性があります。
実際にベンチャー企業は少人数ゆえ一人当たりの業務範囲が広くなりがちで、結果として労働時間が長くなる傾向も指摘されています。
そのため「忙しそう」「大変そう」という印象を持たれやすいのは事実です。
以上が、ベンチャー企業が人手不足に陥りやすい代表的な原因5つです。
複合的な要因が絡んでいる場合も多いですが、自社の課題を整理すると「何がボトルネックか」が見えてきます。
それでは次に、これらの課題を乗り越えるための具体的な解決策10選を紹介します。
人手不足を解消するための解決策10選
ここからは、ベンチャー企業の人手不足を解消するためにすぐ実践できる具体的な施策を10個ピックアップして解説します。
採用チャネルの工夫から働き方の見直し、社内体制の改善まで幅広く取り上げますので、自社で取り入れられそうなものから試してみてください。
1. リファラル採用を活用する
リファラル採用とは、既存社員に知人や友人を紹介してもらう採用手法です。
社員紹介による採用は求人広告の掲載料や紹介料といった外部コストがかからないため、低予算で実施できます。
ベンチャー企業にとって 「お金をかけずに優秀な人材と出会える」 点で非常に魅力的です。
また、自社のことをよく理解している社員経由なので、カルチャーフィットした人材に巡り会いやすいというメリットもあります。
例えばエンジニア社員に知り合いのエンジニアを紹介してもらえば、スキル面も人柄も社風に合う可能性が高まるでしょう。
導入にあたっては社員にリファラル採用の目的を説明し、紹介者にインセンティブ（紹介報奨金）を付与するなど協力を得やすい仕組みを整えることがポイントです。
まずは社内で「誰か紹介したい人はいないか」声を掛け合うところから始めてみましょう。
2. ダイレクトリクルーティングで攻めの採用
ダイレクトリクルーティング は、企業からスカウトメール等で候補者に直接アプローチする「攻めの採用」手法です。
従来の求人募集が応募を待つ受け身の採用だとすれば、ダイレクトリクルーティングは自社から積極的に人材を探し出して口説くやり方です。
具体的には、転職データベースやビジネスSNS（例：LinkedIn）で自社ニーズに合う人材を検索し、メッセージを送って興味を持ってもらいます。
知名度が高くないベンチャー企業でも、直接アプローチすることで 「こんな会社があるんだ」と存在を知ってもらい、自社の魅力を売り込める のが大きな利点です。
さらに、人材紹介会社に頼るより コストを抑えられる可能性 もあります。
一方で、候補者探索やメッセージ対応など工数は増えるため、人事担当者の負担は上がります。
しかし「まずは知ってもらう」ことから始められる手法として、採用市場で埋もれがちなベンチャー企業には有効な選択肢と言えます。
3. 人材紹介会社（エージェント）を利用する
人材紹介会社（転職エージェント） を活用するのも、人手不足解消の近道です。
エージェントは企業と求職者の仲介役として、マッチする人材を紹介してくれます。
初期費用ゼロで利用できるため、大きな予算を割けないベンチャー企業でも導入しやすいでしょう。
また、候補者との日程調整や条件交渉なども代行してくれるので、人事の手間を省けます。
さらに、プロの視点で「こんな人材が合いそう」と 自社では気づかなかった人材を提案してもらえることもあります。
注意点としては、採用決定時に成功報酬（紹介手数料）として年収の○%といったまとまった費用が発生することです。
しかし「どうしてもこのポジションに経験者が欲しい」「自社だけでは母集団を集められない」という場合には、頼れる手段となります。
複数のエージェントに登録すれば、それだけ幅広い候補者にリーチできるでしょう。
4. 求人サイト・検索エンジンやSNSをフル活用する
募集告知のチャネルを最大限に増やすことも重要な施策です。
自社採用ページや主要な求人サイトへの掲載はもちろん、最近は求人検索エンジン（IndeedやGoogleしごと検索等）にも注目が集まっています。
検索エンジン型は予算に応じてクリック課金で運用でき、無駄な費用を抑えて効率的に求人を露出できる仕組みです。
またTwitterやLinkedInなどのSNSで発信したり、社員が自身のSNSで拡散するのも効果があります。
例えば、自社ブログで社内の雰囲気や働く魅力を発信したり、業界コミュニティで情報交換する中で採用につなげるといった手もあります。
無料で使えるチャネルはフル活用し、求人情報がターゲット層の目に留まる接点を増やすことが大切です。
5. リモートワークを推進し全国から人材を採用
リモートワーク（在宅勤務）の導入・拡大も、人手不足解消に有効な施策です。
オフィス出社にこだわらずオンライン前提で働けるようにすれば、地理的な制約が無くなり全国や海外から人材を採用できるようになります。
また、リモートOKにすることで、子育てや介護中でフルタイム出社が難しい人材も戦力にできるでしょう。
コロナ禍を経てリモートワークは一般化してきたとはいえ、出社必須の企業もまだ多い状況です。
だからこそベンチャーこそ柔軟に取り入れて 「場所に縛られない働き方」をアピールすれば、人材獲得の強みになります。
通信環境の整備や情報共有ルールの策定など準備は必要ですが、比較的低コストで始められるのもメリットです。
リモート勤務可とするだけで応募層が格段に広がる可能性があります。
6. フレックスタイムなど柔軟な働き方を導入する
勤務時間の柔軟性 を高めることも、求職者にとって魅力的なポイントになります。
例えば フレックスタイム制を導入しコアタイム以外は始業終業を自由にしたり、週の一部を短時間勤務にできる制度などです。
若い世代を中心に 「時間や場所にとらわれず柔軟に働きたい」 ニーズは高まっており、そうした希望に応えられる企業は選ばれやすくなります。
ベンチャー企業は比較的ルールを柔軟に設計しやすいので、大企業には真似できないユニークな働き方を打ち出すチャンスです。
たとえば週休3日制の導入、裁量労働制で成果に応じた働き方を許容する、勤務時間中の中抜けOK（子どもの送り迎えなど一時中断可）など、従業員が働きやすく生活と両立しやすい制度を検討してみましょう。
「ベンチャーだけど働きやすい」環境を整えられれば、人材流出を防ぐだけでなく採用面でもプラスに働くはずです。
7. ミッション・ビジョンを明確にして企業文化を発信する
限られた条件の中で人材を惹きつけるには、自社の魅力を伝える工夫が不可欠です。
そこで、自社のミッション・ビジョンを改めて言語化し、社内外に発信しましょう。
例えば「○○な世界を創りたい」という思いに賛同してくれる人は、給与や安定性以上にやりがいでジョインを決めてくれるかもしれません。また魅力的な 企業文化づくり も大切です。
風通しの良さや成長を称えるカルチャーなど、ベンチャーならではの良さを打ち出しましょう。
具体的には、社員の活躍エピソードをSNSで紹介したり、採用ページで社内制度やイベントを紹介するなどがあります。
求職者に「この会社で働いてみたい！」と思ってもらえるよう、魅力の見える化を進めてください。
ネガティブなイメージを払拭するために、働き方や福利厚生の実態について正直に情報公開することも有効です。
8. 長時間労働の是正など労働環境を改善する
社員が定着しやすい職場環境 を整えることも、人手不足解消には欠かせません。
いくら採用してもすぐ辞められては常に人手不足になってしまうため、離職防止の取り組みが重要です。
ベンチャー企業では一人ひとりの仕事量が多くなりがちなため、気を抜くと残業が常態化しがちです。
これが続くと社員の疲弊やモチベーション低下を招き、退職につながってしまいます。
そうならないよう、労働時間のルールを明確に定めて適切に管理することが重要です。
例えば「○時以降の残業禁止」「有給休暇取得の推奨」「深夜休日の連絡は禁止」など、健全な働き方を推進しましょう。
また教育研修制度の整備や評価フィードバックの充実など、社員が成長実感を持てる環境づくりも有効です。
働きやすく成長できる職場であれば社員の定着率が上がり、慢性的な人手不足に歯止めがかかります。
9. 業務のアウトソーシングを検討する
どうしても社内に人手が足りない場合は、外部のリソースを活用する発想も大切です。
昨今はオンライン秘書・アシスタントサービスや、専門業務ごとの業務委託先が充実しています。
経理・労務・マーケティングなど社内で手が回らない業務は、思い切ってアウトソーシングするのも一つの手です。
でも、人手不足に悩むベンチャー企業向けにオンラインアシスタントやアウトソーシングサービスの活用が提案されています。
また、繁忙期のみスポットでプロ人材に頼むといった柔軟な活用も可能です。
例えば経理締めの時期だけフリーの会計士に手伝ってもらう、開発プロジェクトで必要なスキルを持つフリーランスに参加してもらう等、必要な時に必要な分だけ人手を確保できます。
社内にノウハウが蓄積しないデメリットはありますが、即戦力を手早く補う手段としてアウトソーシングは有効活用しましょう。
10. 採用活動や業務にITツールを導入する
テクノロジーの力で人手不足を補うことも忘れてはいけません。
ITツールを活用すれば、人がやらなくても良い単純作業を自動化することができます。
例えば、採用管理システム（ATS）を導入すれば応募者対応や日程調整の効率が上がり、少人数でも多くの候補者を捌けるようになります。
チャットボットを使った問い合わせ対応や、RPA（自動化ツール）によるデータ入力作業の省力化なども効果的でしょう。
特にDX（デジタルトランスフォーメーション）の推進は、人手不足解消の有効な手段だとされています。
無料トライアルが可能なSaaSも多いので、まずはチームで使ってみて有用か判断すると良いでしょう。
「自動化できるものは自動化する」 姿勢で業務を見直すと、意外なほど人的リソースに余裕が生まれることがあります。
浮いた時間を本当に人間にしかできないクリエイティブな仕事に充てれば、会社全体の成長にもつながります。
以上、ベンチャー企業の人手不足解消に向けた具体策を10個紹介しました。
自社の状況に合わせて、取り組めそうなものからぜひ実践してみてください。
ベンチャー企業で働くメリット・デメリット
最後に、ベンチャー企業で働くことのメリット・デメリットについて整理しておきましょう。
人事担当者にとっては自社の魅力アピール材料になりますし、求職者にとってはベンチャーで働くイメージを掴む助けになるはずです。
ベンチャー企業で働くメリット
ベンチャー企業には大企業にはない魅力がたくさんあります。主なメリットを挙げると、次のとおりです。
- 裁量が大きい – 一人ひとりの役割範囲が広く、若手でも重要な仕事を任されます。自分の判断で物事を進める機会が多く、やりがいを感じられます。
- 常に新しいことに挑戦できる – 未開拓の分野や事業に積極的にチャレンジできる環境があります。変化が多く刺激的で、成長意欲が高い人には最適です。
- 経営層との距離が近い – 社員数が少ない分、社長や役員との距離が近く意見が通りやすいです。経営視点を学べる機会が多く、会社づくりに直接関われます。
- 成果次第で早期昇進・昇給のチャンス – 年功序列ではなく実力主義のため、結果を出せば若いうちから昇格や高収入も可能です。努力がダイレクトに評価・待遇に反映されます。
- 柔軟でフラットな社風 – 組織のしがらみが少なく、良いと思ったことはすぐ提案・実行できます。服装や勤務スタイルも自由度が高い傾向があり、自分らしく働けます。
ベンチャー企業で働くデメリット
一方で、ベンチャー企業ならではの デメリットや大変な面 も存在します。あらかじめ理解しておきたいポイントは次のとおりです。
- 研修・教育制度が整っていない場合がある – 小規模ゆえ新人育成に割けるリソースが限られ、体系だった研修プログラムが用意されていないことがあります。自主的に学ぶ姿勢が求められるでしょう。
- 収入や雇用の安定性に不安がある – 創業間もない企業だと業績が安定せず、賞与や昇給が期待しにくい場合があります。将来的に会社が存続・成長できるかというリスクも大企業より高めです。
- 一人当たりの業務量が多く忙しい – 人手不足になりやすい分、どうしても一人ひとりにかかる仕事の負荷は大きくなりがちです。長時間労働や休日出勤が発生する企業もあり、ワークライフバランスを保つハードルが高いことがあります。
- 社内制度や仕組みが未整備 – 評価制度・福利厚生・働くルールなどが発展途上で、後手対応になっている場合があります。自ら環境を改善していくタフさが求められるでしょう。
- 会社の将来が不透明 – ベンチャーは成長スピードが速い反面、事業の方向転換や撤退も起こりえます。予期せぬ変化に対応する柔軟性が必要ですが、安定志向の人にとっては不安材料となるでしょう。
このようにベンチャー企業で働くことには光と影の両面があります。
メリット・デメリットを踏まえつつ、自分の価値観やキャリアプランに合う環境かどうかを見極めることが大切です。
でも述べられているように、裁量の大きさや挑戦機会に魅力を感じる人にはベンチャーは向いていますが、安定や整った環境を重視する人には向かないかもしれません。
まとめ
ベンチャー企業が人手不足に陥りやすい理由と、その解決策を計15項目にわたって解説しました。
小規模ゆえの悩みは多いものの、その分 柔軟で工夫次第で乗り越えられる余地も大いにあります。
ポイントを押さえて対策を講じていけば、人手不足の解消や優秀な人材の確保もきっと実現できるはずです。
ぜひ本記事の内容を参考に、採用戦略や職場環境の見直しに役立てていただければ幸いです。
人材難の時代ではありますが、ベンチャーの強みを活かして共に乗り切っていきましょう！
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